■19世紀後半(1851~1900)
西暦 | 人物・機関 | 国 | 出来事 (発見/発表/発明/現象) | メモ |
1851 | ||||
1852 | ||||
1853 |
アメリカ 日本 |
黒船、来航 | アメリカのペリー率いる4隻の艦船が、浦賀に現れる。 | |
1854 | ||||
1855 |
西暦 | 人物・機関 | 国 | 出来事 (発見/発表/発明/現象) | メモ |
1856 | ||||
1857 | ||||
1858 | ||||
1859 | ||||
1860 |
西暦 | 人物・機関 | 国 | 出来事 (発見/発表/発明/現象) | メモ |
1861 | ||||
1862 | ||||
1863 | ||||
1864 | ||||
1865 |
西暦 | 人物・機関 | 国 | 出来事 (発見/発表/発明/現象) | メモ |
1866 | ||||
1867 | カール・マルクス | ドイツ |
書物『資本論(第一巻)』 |
生産諸力と生産関係の矛盾に注目し、資本主義崩壊を描いた。 |
1868 | ||||
1869 | ||||
1870 |
西暦 | 人物・機関 | 国 | 出来事 (発見/発表/発明/現象) | メモ |
1871 | アメリカ・シカゴ | アメリカ |
シカゴ大火、発生 ※金融市場の発展 |
シカゴ近郊の牛小屋から出た火事は、強風でシカゴ全域に拡大し、多くの木造家屋を焼き尽くした。農作物等の流通市場都市シカゴの復興は喫緊の課題となり、巨額の債券発行がなされ、世界中からシカゴに資金が集まった。またシカゴ発の企業が資金調達のため株式も多く発行された。シカゴ大火によってシカゴは農産物先物市場だけでなく、債券・株式を扱う金融市場の発展も進んだ。 |
1872 | ||||
1873 | ||||
1874 | ||||
1875 |
西暦 | 人物・機関 | 国 | 出来事 (発見/発表/発明/現象) | メモ |
1876 | ||||
1877 | ||||
1878 | ||||
1879 | ||||
1880 |
西暦 | 人物・機関 | 国 | 出来事 (発見/発表/発明/現象) | メモ |
1881 | ||||
1882 | 日本政府 | 日本 | 日本銀行、設立 | 欧米の中央銀行制度を模倣し、日本銀行が設立。イギリスのイングランド銀行が中央銀行化した1844年(ピール銀行条例の制定)から約40年遅れる時期になる。 |
1883 | ||||
1884 |
※活動家 |
イギリス |
書物『イギリス産業革命講義』 産業革命の古典的見解 |
イギリスの産業革命を経済史に位置付けた古典的研究。トインビーが1881年~1882年にわたりオックスフォード大学でのイギリス経済史講義を、トインビーの死後に編纂したもの。産業革命の起点を新技術が発明された1760年代とし、経済構造の変化が完了する1850年代を終点とした。産業革命による経済構造の断絶性に加えて、新たに生じた社会問題(貧困と不安、都市の不衛生・疾病)など悲観的解釈を柱とする古典的見解が示された。 |
1885 | カール・マルクス | ドイツ | 書物『資本論(第二巻)』 |
西暦 | 人物・機関 | 国 | 出来事 (発見/発表/発明/現象) | メモ |
1886 | 日本政府 | 日本 | 政府短期証券(FB)、発行開始 |
日本政府は政府短期証券(Financing bills)を利付債形式で発行(1902年3月より割引債形式に変更)。当初、発行額全額を日銀が引き受け、市場で流通されなかった。FBは国庫の一時的な資金不足を補うために発行される短期の融通債であり、FBを発行する会計は予め定められている。 |
1886 |
アーサー・デボン・リトル ロジャー・グリフォン |
アメリカ アメリカ |
アーサー・D.リトル社を設立 ※最古の経営戦略コンサルタント会社 |
アーサー・D.リトル社は、オペレーションズ・リサーチを武器にする投資コンサルタント会社。企業が抱える様々な問題を調査分析し、実現可能な具体的な方法を提示。創業主旨はオペレーションズ・リサーチの手法で生産工程の改善を請け負うことであった。19世紀から20世紀初頭の産業革命の一翼を担った。 ※CAPM(資本資産価格モデル)を考案したジャック・トレイナーは、1956年~1966年に同社に在籍し、オプション価格決定理論(ブラック=ショールズ式)を構築するフィッシャー・ブラックも在籍。両名は週末も会社に来て、金融理論について話し合う仲であった。 |
1887 | ||||
1888 | ||||
1889 | ||||
1890 |
西暦 | 人物・機関 | 国 | 出来事 (発見/発表/発明/現象) | メモ |
1891 | ||||
1894 | カール・マルクス | ドイツ | 書物『資本論(第三巻)』 | |
1898 | クヌート・ヴィクセル | スウェーデン |
書物『利子と物価』 自然利子率の概念 |
書物にて利子率を、貨幣利子率と自然利子率を区別。自然利子率は均衡実質金利とも呼ばれ、実物市場の需要供給(貯蓄=投資)が均衡する利子率。自然利子率は人口動態・技術開発などの基礎条件から決まり、貨幣市場での中央銀行の介入では操作できない。自然利子率の水準はどの程度だろうか? ・自然利子率 > 貨幣利子率・・・完全雇用前提ではインフレ(物価上昇継続)に ・自然利子率 > 貨幣利子率・・・完全雇用前提ではデフレ(物価下落継続)に |
1899 | ソースティン・ヴェブレン | アメリカ |
書物『有閑階級の理論』 ※衒示(見せびらかし)の経済 |
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1900 | ルイ・バシュリエ | フランス |
論文『投機の理論』 ランダムウォーク理論を提唱 |
バシュリエがソルボンヌ大学で書いた博士論文は投機の理論であり、オプション価格をテーマとした。また時間に対する確率過程の理論、あるいは拡散プロセスの理論を発見。この理論は1905年にアルバート・アインシュタインが発見するブラウン運動の公式と同じものを指していた。 バシュリエの博士論文は、金融市場を題材にしたため博士論文に相応しくない異様なテーマだとされ、博士号を取得することはできなかった。1900年3月19日にパリで行われた数理科学に関する学位論文審査会では惨憺たる評価を受ける屈辱的な結果に終わり、結果としてブザンソンという田舎で大学の教員として一生を終える。 1960年代には、バシュリエが時間によって変化するランダムな不規則運動を数学的に表現する確率微積分(解析)の創始者だと認められたが、それまでは知られざる人物であった。 バシュリエの業績(オプション価格の研究)に影響を受けて、後に伊藤清は独自の確率微積分を編み出した。その伊藤の業績である伊藤の定理(伊藤の確率解析)を駆使して、ロバート・マートンがブラック=ショールズ方程式(オプション価格の公式)の数学的な正しさを証明した。 |